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2012年01月15日 05時46分
賃貸マンションに住んでいます。
今現在ペット不可の物件です。
これから結婚の予定があり、相手がペット（犬）を連れてきたいそうです。
しばらくは相手の実家に預かってもらう予定ですが、そう長くは無理みたいです。
今の賃貸マンションは駅から近いし気に入ってるので、大家さんにペットのことを相談してみようと思います。
完全に契約内容と違うので、無理なら引っ越すしかないのですが。
こういったケースでペット可になった（例えば敷金を上乗せして払ったからなど）方はいらっしゃいますか？
ちなみに４階建ての２階（２階は２部屋しかない）に住んでおり、１階は動物病院です。
どなたか助言を宜しくお願いいたします。
賃貸、部屋選びで迷っています。
来年の春から賃貸で部屋を借りたいと思っており、ほぼ２つに絞りましたがどっちもちょっと特殊な部屋なので迷っています。
月々の賃料はほぼ同じですが①のほうが敷金礼金がかなり高いです、どちらも学校までの距離が最高の立地です。
①
築１３年
鉄筋コンクリート
１１階建て
１LDK
分譲賃貸
メリット：分譲用なので設備が良い、防音性に期待
デメリット：敷金礼金が高い、分譲賃貸なので大家さんとのやりとりや管理面で不安、大通りに面している（騒音）
②
築１５年
鉄筋コンクリート製１０階建ての最上階
９＋１Ｋ＋５．５メゾネットタイプで２階にはベッドとパソコンとクローゼットがあるだけです。
入居者用の無料のスポーツジム付き
エアコン付き←私は非常に暑がりなのでかなり重視します。
１～９階は通常のワンルームで最上階だけメゾネットです。その分割高。
メリット：エアコン付き、ｸﾗｽﾒｲﾄが住んでいるので何かと聞ける、最上階なので上階の騒音が無い、基本的な家具が備え付けられている。
デメリット：学生や若者が多い（騒音が心配）、メゾネットというものがよく分からない。
質問しておいてなんですが自分はほぼ②に傾いています。
長くなりましたがお聞きしたい事は以下です。
・分譲賃貸の作りの良さはどれほどの差があるのか（不動産経験者の知り合いが分譲と賃貸は比べ物にならない）と言っていたので気になっています。
・来年３月か４月に入居したい場合いつ頃から動けば間に合うのでしょうか。
・メゾネットタイプなのでどんな感じなのか教えてください。
長くなりましたが何卒よろしくお願いします。
大学1年の男です。賃貸の家賃について質問します。
大学1年の男です。賃貸の家賃について質問します。
来年三月を目途に一人暮らしを始めようと思っていますが、一か月の収入に対して家賃の割合がどの程度であれば、人間的な生活を送れるか皆様の意見をお聞かせください。
現在私は、一か月約10万円稼いでいます。なので、共益費こみで3万円の賃貸に住もうとしています。
一応、本やネットで調べて家賃は収入の3割が理想だとわかりましたが本当でしょうか？
アドバイス・意見をよろしくお願いします。
追記
実家から大学は通える距離なのですが諸事情により一人暮らしをすることになり質問させていただいています。
賃貸契約について質問です。
賃貸契約の際に、確認したいことが記載されていなかったので、管理会社に文書にして渡してもらえるように依頼しようと思うのですが、
この行為は非常識でしょうか？
具体的には退去時のルームクリーニング代の明示、保証人変更時の手数料の明示、同意を得ている室内工事について同意の明示、
の３点です。
入居前に管理会社に厄介者だと思われたくはないので質問します。
よろしくお願いします。
賃貸マンション（東京都所在）の契約手続きについてのご質問です。大手不動産会社の管理/仲介物ですが、重要事項説明実施前において、契約時に必要な費用の支払を指示/受領されることは法的に可能なのでしょうか
なお、費用の明細は、仲介手数料、家賃1ヶ月分（共益費を含む）、敷金、火災保険料の合計です。また、契約書において退去時の費用負担につき、東京都の「賃貸住宅紛争防止条例」及び「賃貸住宅トラブル防止ガイドライン」に抵触する借主に不利な内容（退去時のルームクリーニング費用、たたみ/ふすま/ガラスの交換費用、電球/水道設備/エアコンの部品/鍵の交換/電気設備の小修理、その他の軽微な修理を全てが借主の負担）を明記しており、上記に係る事前同意書への記名・捺印を契約締結の条件とされております。当方としては、納得がいかないのですが、既に仲介手数料等を支払、現在の賃貸物件の解約通知を行っており、当該賃貸契約を締結できないことはリスクとなっております。本件は人気物件のようで、不動産会社が非常に強気なのであまり交渉の余地はなさそうですが、仕方がないものなのでしょうか？
薬事法（やくじほう、昭和35年8月10日法律145号、英訳名 Pharmaceutical Affairs Act）は、日本における医薬品、医薬部外品、化粧品及び医療機器に関する運用などを定めた法律である。
第1条（目的）
この法律は、医薬品、医薬部外品、化粧品及び医療機器の品質、有効性及び安全性の確保のために必要な規制を行うとともに、医療上特にその必要性が高い医療品及び医療機器の研究開発の促進のために必要な措置を講ずることにより、保健衛生の向上を図ることを目的とする。
この制度趣旨に基づき、行政の承認や確認、許可、監督等のもとでなければ、医薬品や医薬部外品、化粧品、医療機器の製造や輸入、調剤で営業してはならないよう定めている。しかし、新薬などの承認について時間がかかるため、とりわけ、がん治療などにおいて治療の妨げになるなど、今後の法制審議の対象とされている。
また、医薬品、医薬部外品、化粧品及び医療機器の広告について一定の制限を加えているため、表現の自由との拮抗がある。